2025年4月から、帯状疱疹ワクチンが予防接種法に基づく定期接種の対象となることが決定しました。この制度変更により、65歳を中心とした対象年齢の方々が公費助成を受けてワクチン接種を受けられるようになります。帯状疱疹は、発症すると激しい痛みを伴い、治療後も長期間にわたって神経痛に悩まされる可能性がある疾患です。特に高齢になるほど発症リスクが高まり、80歳までに約3人に1人が経験するといわれています。今回の定期接種化は、この深刻な疾患から国民の健康を守るための重要な一歩といえるでしょう。本記事では、2025年度から始まる定期接種の対象年齢、気になる費用と助成金額、さらに選択できる2種類のワクチンの特徴について、詳しく解説していきます。ご自身やご家族が対象となるかどうか、どのワクチンを選ぶべきか、具体的な自己負担額はいくらになるのか、これらの疑問にお答えします。
帯状疱疹という病気の本質を理解する
帯状疱疹は単なる皮膚の発疹ではなく、神経に深刻なダメージを与える疾患です。この病気の原因となるのは、多くの日本人が子供の頃に経験する水ぼうそうと同じウイルスである水痘・帯状疱疹ウイルスです。水ぼうそうが治癒した後も、このウイルスは体外に排出されることなく、背骨の近くにある神経節という場所に潜伏し続けます。日本人の成人、特に50歳以上の方々の9割以上が、このウイルスを体内に保持していると推定されています。
通常、私たちの免疫システムはこのウイルスを抑え込んでいますが、加齢や疲労、ストレスなどによって免疫力が低下すると、潜んでいたウイルスが再び活動を始めます。ウイルスは神経節で増殖し、神経を内側から傷つけながら皮膚の方向へと移動していきます。この過程で激しい神経痛が生じるため、皮膚に発疹が現れる数日前から、焼けるようなあるいは突き刺すような痛みを感じることが多くあります。夜も眠れないほどの激痛に襲われる方もいらっしゃいます。つまり、帯状疱疹の本質は皮膚疾患ではなく、ウイルスによる神経の損傷なのです。
発症率は年齢とともに上昇し、50歳を境に急激に増加します。宮崎県で実施された大規模な疫学調査では、発症数のピークは60代、発症率のピークは70代に見られることが明らかになっています。日本が超高齢社会を迎えている現在、帯状疱疹患者の増加は避けられない課題となっており、それに伴う医療費の増大も深刻な問題として認識されています。
帯状疱疹後神経痛という深刻な合併症
帯状疱疹で最も恐れられているのが、帯状疱疹後神経痛（PHN）という合併症です。これは皮膚の症状が治まった後も、損傷を受けた神経が原因で数ヶ月から数年にわたって痛みが持続する状態を指します。このPHNへ移行するリスクは年齢とともに劇的に増加していきます。
50歳以上で帯状疱疹を発症した方のうち、約2割がPHNに移行するとされています。さらに70歳以上では30パーセント以上、80歳以上になると30〜40パーセントの方がPHNを発症するというデータがあります。PHNは患者さんの生活の質を著しく低下させ、睡眠障害やうつ病の原因となることもあります。日常生活に支障をきたし、仕事や趣味を楽しむことが難しくなる方も少なくありません。
2025年度からの定期接種化は、個人の健康を守ることはもちろん、このPHNによる社会的・経済的な負担を軽減するという、国家レベルでの公衆衛生上の重要な施策といえます。予防できる病気は予防する、この基本的な考え方が今回の制度変更の背景にあります。
2025年度定期接種の対象年齢について
2025年4月1日から、帯状疱疹ワクチンは予防接種法に基づく定期接種の対象となります。これは国が推奨し、費用の一部を公費で負担する予防接種の枠組みに組み込まれることを意味します。ただし、インフルエンザワクチンなどと同じように、接種義務や接種努力義務のないB類疾病に分類されるため、接種は本人の希望に基づいて行われます。
2025年度の定期接種における最も中心的な対象者は、2025年度中に65歳の誕生日を迎える方々です。ここで非常に重要な注意点があります。それは日本の行政年度が4月1日から翌年3月31日までであるという点です。したがって、2025年度に65歳になる方とは、1960年（昭和35年）4月2日生まれから1961年（昭和36年）4月1日生まれまでの方々を指します。
この年度の定義は直感的にわかりにくい場合があるため、注意が必要です。例えば、1961年4月1日生まれの方は2026年3月31日までに65歳になるため、2025年度の対象となります。しかし、1961年4月2日生まれの方は2025年度の時点ではまだ64歳であり、対象となるのは2026年度になります。ご自身の生年月日と市区町村から送られてくる通知を必ず照らし合わせて確認してください。
経過措置による対象年齢の拡大
すでに65歳を過ぎている方にとって、「もう対象にならないのか」という疑問は当然のものです。この点について、国は2025年度から2029年度までの5年間にわたる経過措置を設けました。これにより、これまで公費助成の機会がなかった高齢者層にも公平に接種の機会が提供されることになります。
2025年度に限っては、65歳の方に加えて、70歳、75歳、80歳、85歳、90歳、95歳、100歳を迎える方々も定期接種の対象となります。具体的には、70歳を迎える方は1955年4月2日から1956年4月1日生まれ、75歳を迎える方は1950年4月2日から1951年4月1日生まれ、80歳を迎える方は1945年4月2日から1946年4月1日生まれ、85歳を迎える方は1940年4月2日から1941年4月1日生まれ、90歳を迎える方は1935年4月2日から1936年4月1日生まれ、95歳を迎える方は1930年4月2日から1931年4月1日生まれ、100歳を迎える方は1925年4月2日から1926年4月1日生まれの方々です。さらに、2025年度のみの特別措置として、1925年4月1日以前に生まれた100歳以上の方も対象に含まれます。
この経過措置により、多くの高齢者の方々が2025年度という限られた期間内に、公費助成を受けてワクチン接種を受けられる機会を得ることになります。ご自身がこれらの生年月日に該当する場合、2025年度は貴重な接種のチャンスとなりますので、見逃さないようにしてください。
特別な医学的配慮が必要な対象者
年齢による対象者とは別に、医学的な必要性から特別に定められた対象者が存在します。それは、60歳から64歳の方で、ヒト免疫不全ウイルス（HIV）による免疫機能に障害があり、日常生活がほとんど不可能な状態の方々です。免疫機能が著しく低下している方は、帯状疱疹を発症するリスクが非常に高く、また発症した場合の症状も重篤化しやすいため、早期に公費で保護する必要があります。この特別な対象区分は、そうした医学的リスクの高い方々を守るための重要な措置といえます。
実施開始時期に関する重要な注意点
国の制度としては2025年4月から開始されると報じられていますが、実際の接種開始時期については注意が必要です。予防接種の実施主体は国ではなく、住民票のある各市区町村だからです。市区町村は新年度の予算を確定させ、対象となる住民をリストアップし、予診票（接種券）を印刷して郵送し、地域の医療機関と実施体制を整える時間が必要となります。
例えば横浜市では、2025年度の定期接種の実施期間を2025年7月1日から2026年3月31日までと発表しています。これは、国の制度が4月に施行されても、実際に住民が接種を受けられるようになるのは夏頃からという自治体が多い可能性を示唆しています。4月1日になったらすぐに医療機関に問い合わせるのではなく、まずはお住まいの市区町村のウェブサイトや広報誌を確認し、予診票が郵送されてくるのを待つことが正しい手順となります。
費用と助成金額の実際
定期接種化において、多くの方が最も気になるのは「実際にいくら支払う必要があるのか」という点でしょう。ここでは費用と助成の仕組みについて、具体的な金額を示しながら詳しく解説します。
まず、助成がない場合の全額自己負担（任意接種）の費用相場を知っておく必要があります。帯状疱疹ワクチンには2種類あり、それぞれ費用が大きく異なります。医療機関によって多少の差はありますが、任意接種の場合、生ワクチンであるビケンは1回接種で約9500円から1万円程度が相場です。一方、不活化ワクチンであるシングリックスは1回あたり約2万2000円、これを2回接種する必要があるため、総額で約4万4000円から5万円にもなります。これまで50歳以上の方が帯状疱疹を予防しようと考えた場合、この高額な費用を全額自己負担する必要がありました。
2025年度からの定期接種では、国が費用の一部を補助しますが、最終的な自己負担額は各市区町村が決定します。つまり、お住まいの地域によって自己負担額が異なるという状況が生じます。これは地域間格差とも呼べる重要なポイントです。
自己負担額の具体例
多くの大都市圏で採用されている標準的な自己負担額のモデルとして、横浜市や神戸市の例があります。横浜市の2025年度の自己負担額は、生ワクチン（ビケン）が4000円（1回）、不活化ワクチン（シングリックス）が1万円1回あたり（2回接種で合計2万円）です。神戸市も同様に、ビケン4000円、シングリックス1万円1回あたり（合計2万円）と設定しています。
東京都の新宿区や中野区が50歳以上を対象に実施している任意接種への助成でも、自己負担額はビケン4000円、シングリックス1万円1回あたり（2回まで）となっており、これが定期接種にも引き継がれる可能性が高いと考えられます。このビケン4000円、シングリックス合計2万円というのが、標準的な自己負担額の目安といえるでしょう。
一方で、自治体が独自の予算を上乗せし、住民の負担をさらに軽減しているケースもあります。千葉県松戸市では、定期接種の自己負担額を、生ワクチン（ビケン）が2500円（1回）、不活化ワクチン（シングリックス）が6500円1回あたり（2回接種で合計1万3000円）と設定しています。
この2つの例を比較すると、同じシングリックスを接種する場合、横浜市民の自己負担は合計2万円であるのに対し、松戸市民は合計1万3000円となり、7000円もの差が生じていることがわかります。このように自治体によって負担額に大きな違いが出る可能性があるため、ご自身の市区町村がどのような設定をしているか、必ず確認する必要があります。
助成金額の計算
では、実際の助成金額はどの程度になるのでしょうか。これは任意接種の相場と自己負担額から逆算することで見えてきます。シングリックスの総額を約4万4000円と仮定した場合、横浜市では自己負担が2万円なので、助成金額は約2万4000円と推定されます。松戸市の場合は自己負担が1万3000円なので、助成金額は約3万1000円と推定されます。
このように、自治体がどれだけ手厚く助成するかによって、住民の負担額が大きく変わります。多くの自治体では、住民税非課税世帯や生活保護受給世帯などについては、自己負担額が免除される制度が設けられていますので、該当する方は市区町村の窓口に問い合わせてみてください。
2種類のワクチンから選択する
2025年度の定期接種では、対象者は2種類のワクチン（ビケンとシングリックス）から、いずれか一方を選んで接種することになります。この選択は費用、接種回数、有効性、そしてご自身の健康状態に基づいて判断する必要があり、非常に重要です。それぞれのワクチンには異なる特性があり、優劣ではなく特性の違いとして理解することが大切です。
生ワクチン「ビケン」の特徴
まず最初の選択肢は、古くから水ぼうそうの予防にも使われてきた実績のある生ワクチンです。正式名称は乾燥弱毒生水痘ワクチンで、製品名をビケンといいます。このワクチンは生きたウイルスの毒性を弱めて使用する生ワクチンタイプです。
接種回数は1回で、皮下注射により接種が完了します。2回の通院が難しい方にとって、これは大きな利点といえます。自己負担額は地域によって異なりますが、おおむね2500円から4000円程度とシングリックスと比較して大幅に安価に設定されています。
予防効果については、帯状疱疹の発症を予防する効果が約50〜60パーセントと報告されています。帯状疱疹後神経痛（PHN）の予防効果は約66パーセントとされています。効果の持続期間は約5年程度で、時間とともに減弱していきます。8年後には効果がかなり低下するというデータもあります。
ビケンを選択する上で最も重要な注意点は、生ワクチンであるため免疫機能が低下している方には接種できないという点です。具体的には、抗がん剤治療中の方、高用量のステロイドや免疫抑制剤を使用中の方、HIVなどで免疫不全の状態にある方は、接種不適当とされています。この制約は医学的な理由によるもので、生ワクチンが免疫機能の低下した方に重篤な副作用を引き起こす可能性があるためです。
不活化ワクチン「シングリックス」の特徴
もう一つの選択肢は、2018年に承認された比較的新しい技術を用いた不活化ワクチンです。正式名称は乾燥組換え帯状疱疹ワクチンで、製品名をシングリックスといいます。このワクチンはウイルスのタンパク質の一部を抗原として使用する組換えサブユニットワクチンで、生ワクチンではありません。
接種回数は2回で、筋肉内注射により、通常2ヶ月の間隔をあけて接種します。医師の判断により1ヶ月まで短縮可能な場合もありますが、基本的には2回の通院が必要となります。自己負担額は地域によって異なりますが、おおむね合計で1万3000円から2万円程度と、ビケンと比べて数倍高くなります。
予防効果については、帯状疱疹の発症予防効果が50歳以上で97パーセント、70歳以上でも90パーセント以上という非常に高い有効性が示されています。帯状疱疹後神経痛（PHN）の予防効果も88〜90パーセント以上と極めて高い数値です。効果の持続期間については、2024年に発表された最新の長期追跡調査で、接種後10年以上にわたり高い予防効果（約80パーセント）が持続することが示されています。
シングリックスの最も重要な利点は、生ワクチンではないため免疫機能が低下している方にも接種可能という点です。これは帯状疱疹の最大のリスク群である、がん治療中の方や免疫抑制剤を使用中の方々を守ることができる決定的な利点といえます。
副反応について理解する
ワクチン接種を検討する際、副反応についても知っておく必要があります。一般的にシングリックスの方が、ビケンよりも接種後の副反応が強く出る傾向があります。シングリックスでは接種部位の痛み、腫れ、発赤に加えて、疲労感、筋肉痛、頭痛、発熱などが比較的高い頻度で報告されています。ただし、これらは一時的なもので、通常は数日以内に自然に回復します。
ビケンの副反応は比較的軽度ですが、生ワクチンであるため、まれに軽度の水痘様の発疹が出ることがあります。どちらのワクチンも、これまでの使用実績から安全性は確認されていますが、接種後に気になる症状が出た場合は、医療機関に相談してください。
ワクチンの選択基準
ではどのようにワクチンを選択すべきでしょうか。絶対的な正解はありませんが、合理的な判断基準は存在します。
まず最も重要なのは健康状態による絞り込みです。かかりつけ医と相談し、ご自身が免疫機能が低下している状態に該当するかを確認してください。該当する場合、選択の余地はなく、ビケンは接種できないため、シングリックスが唯一の選択肢となります。
次に考えるべきは費用対効果と長期的な視点です。65歳で接種することを考えた場合、これは長期的な健康への投資といえます。ビケン（自己負担4000円）は約5年間の予防効果、シングリックス（自己負担2万円）は10年以上の予防効果と考えることができます。ビケンを選択した場合、効果が切れる70歳頃、つまりPHNのリスクが最も高まる時期に、再度高額な自己負担（その時点では助成対象外の可能性）で接種を検討する必要が出てくるかもしれません。
シングリックスは初期費用こそ高いものの、PHNのリスクが最も高まる70代全体を、90パーセント以上の高い有効性でカバーし続けることができます。年間の予防コストで考えれば、シングリックスの価値は非常に高いといえるでしょう。
世界的な標準と日本の選択
公衆衛生の観点では、世界の多くの国がすでにシングリックスを標準として選択しています。アメリカの疾病予防管理センター（CDC）は50歳以上の成人にシングリックスを推奨しており、オーストラリアの国家予防接種プログラム（NIP）も65歳以上にシングリックスを公費で提供しています。イギリスの国民保健サービス（NHS）も公的接種プログラムをシングリックスに切り替え、対象者を拡大しています。
日本において定期接種でこの2つのワクチンを選択できること自体が、世界的に見れば特異な状況ともいえます。これらのグローバルな動向は、シングリックスの有効性と安全性が国際的な標準として認められていることを示唆しています。ただし、個々の状況は異なりますので、最終的にはご自身の健康状態、経済状況、医師のアドバイスを総合的に考慮して判断することが大切です。
2025年度に向けた具体的な行動計画
2025年度からの帯状疱疹ワクチン定期接種化は、高齢化社会の日本において、深刻な神経痛に苦しむ人々を減らすための極めて重要な公衆衛生政策です。この機会を最大限に活用するために、今すぐ取るべき行動をご紹介します。
対象年齢に該当する方は、まずご自身の生年月日を再確認してください。本記事で説明した2025年度の対象者の生年月日、例えば65歳であれば1960年4月2日から1961年4月1日生まれに該当するかを正確に確認してください。次に市区町村からの通知を待つことが重要です。制度は4月開始ですが、実際の接種開始は夏頃になる可能性があります。焦って4月に医療機関に問い合わせる必要はありません。お住まいの市区町村から接種のお知らせや予診票が郵送されてくるのを待ってください。
通知を待つ間にできることとして、お住まいの地域の自己負担額を調べておくことをお勧めします。市区町村のウェブサイトで「◯◯市 帯状疱疹ワクチン 定期接種 費用」などのキーワードで検索し、ビケンとシングリックスの自己負担額がいくらに設定されているかを調べてください。松戸市と横浜市の例のように、地域によって大きな差がある可能性があります。
また、かかりつけ医に相談することも重要です。ご自身の健康状態、特に免疫機能について医師と相談し、ビケンが接種可能か、それともシングリックス一択となるか、医学的なアドバイスを受けてください。予診票が届いたら、自己負担額、接種回数（1回か2回か）、有効性の持続期間（5年か10年以上か）を総合的に判断し、接種するワクチンを決定して医療機関に予約を入れましょう。
50歳から64歳の方へのアドバイス
現時点で65歳未満の方は、2025年度の定期接種の対象ではありませんが、落胆する必要はありません。多くの自治体、特に東京都区部などでは、50歳以上を対象とした任意接種への独自の費用助成をすでに実施しています。
例えば新宿区の50歳以上向けの助成制度では、自己負担額がシングリックスで1回1万円となっており、これは横浜市の65歳向け定期接種の自己負担額と同額です。50歳から64歳の方は、今すぐお住まいの市区町村のウェブサイトで任意接種への助成制度がないか調べることをお勧めします。国の制度を待たずとも、すでに手厚いサポートが受けられる可能性があります。
帯状疱疹予防の重要性
帯状疱疹の予防は、将来の深刻な痛みと生活の質の低下を防ぐ未来への投資といえます。特に高齢になるほど発症リスクとPHNへの移行リスクが高まるため、予防接種による対策は非常に有効です。痛みは目に見えませんが、それが日常生活に与える影響は計り知れません。
2025年度からの定期接種化により、これまで高額な費用負担がネックとなってワクチン接種を躊躇していた方々にも、接種の機会が開かれます。この大きな制度変更を、ご自身とご家族の健康を守るために最大限に活用していただきたいと思います。正しい情報を得て、適切な判断をすることが、健康で充実した人生を送るための第一歩となります。
帯状疱疹という病気から身を守り、痛みのない快適な生活を続けるために、2025年度の定期接種という貴重な機会をぜひご活用ください。
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