これまで会社のために、家族のために働いてきましたが、定年後はどのような軸で仕事を見つければよいのでしょうか。現代社会が人生100年時代と言われる今日、このような悩みを抱える人が多く見られます。
定年後には、経済状況や健康状態、生かせる経験、家族の状況などがさまざまです。そのため、定年後の仕事を選ぶ際には、まず自分の状況を把握する必要があります。
私はシルバー人材センターを訪れ、清掃の4つの現場とポスティングの5つを紹介してもらいました。身体を動かす仕事の方が早く時間が過ぎるので、楽しいです。しかし、児童の見守りなど、主に立っているだけの仕事は疲れます。このような仕事は、長時間立っているため、足や腰が痛くなることがあります。また、清掃の仕事をしている人は、長時間働いても疲れにくく、長続きする傾向があります。しかし、児童の見守りの仕事は、その限りではありません。児童の世話や安全を確保することは、多くの責任を伴い、心身共に疲れることがあります。そのため、長期的にこの仕事を続けることは難しいかもしれません。なお、身体を動かす仕事の人たちは、やる気満々で、元気いっぱいです。私自身も、73歳にも関わらず、このような仕事に取り組めることを誇りに思っています。
観光ガイドは、若い頃からの夢でした。地元の歴史や伝承を調べることが好きなので、それがガイドとしての仕事になると最高です。しかし、私の地元は観光客と縁がなく、そういった仕事の採用は聞いたことがありません。あっても、地元の元校長たちがボランティアで行う程度でしょう。少額であっても賃金があるかどうかは、モチベーションに大きな影響を与えます。
46歳で長年勤めたIT会社をリストラされた後、自分自身を再考するために、2年ほど派遣やアルバイトで働きました。現在は、食品関連の会社で加工機械の操作チームとして勤務しており、リーダー的なポジションについています。大型の機械ですが、趣味で車や自転車、ラジコン、オーディオ(管球式)などで工具を使ってきた経験が生かされているようです。調整や保守においても、頼りにされているようです。
先日、あと数年で定年だと話していたら、新人が育たなければ(若い方は数年で辞めてしまう…)社長の一存で延長されるかもしれないと言われました。本社には70代で神様と呼ばれるメカニックが現役でいるそうです。今いる建物にも70代後半の方がいて、フォークリフトや商用バン(昔宅配で見かけた背が高く短いの)を転がしている姿を見ると、身体は努力次第でそれなりに頑張れるかもしれないと感じます。
頭で仕事をしていた昔よりも、肉体労働の仕事はキツイですが、現在は快調に仕事をこなしているようです。
内容は中学生の自由研究レベルでしたね。現在、特定のスキルや資格を持つ人は比較的簡単に再就職や再雇用ができますが、そうでない人はハローワークに行っても、「何ができるか」「何の資格を持っているか」ではなく、「この仕事を我慢してやれるか」が問われます。
転職経験もなく、1つの会社で定年まで勤め上げた人は、定年後に他の職場で働き出したら長続きしなさそうです。定年まで勤めていた会社の文化に馴染んでしまっているし、それなりに偉い立場にもいたため、プライドも高く、そんな状態で職場や雇用形態が変われば、自分より年下の社員の言うことだって素直に聞けないと思います。
定年後の再雇用は、退職後も引き続き同じ業務を行うことができるため、多くの人にとって魅力的な選択肢です。しかし、再雇用された場合、賃金が減額される可能性があります。そのため、退職をほのめかすことで、会社への恩返しをする気概がないと非難されることもあるようです。
そんな中、私は市場性や希少性の高い資格を持ち、実務運用経験も豊富です。これらの経験を生かし、新しいキャリアをスタートさせることを考えています。自分自身の能力を最大限に発揮し、新たなチャレンジをすることで、より充実した人生を歩んでいきたいと思っています。今年中に決断を迫られていますが、慎重に考えた上で、自分にとって最善の道を選びたいと思います。
何十年も国に税金を納めてきたのに、年金をもらおうとしても極めてわずかな額しか受け取れず、普通の生活を維持するのも困難です。こんなにも働かなければならないのは、日本だけではないでしょうか。せめて議員数を減らして、税金を下げる努力をしていただきたいです。人数だけの政治家は無駄だと思います。
現在、就職が少なく、人材不足に悩まされ、給与や時給も上げられない状況が続いています。この問題は政府が抱える大きな問題であり、政府は様々な対策を講じていますが、その効果は限定的であると言わざるを得ません。
この問題は、長年にわたって続いており、多くの人々がその影響を受けています。さらに、政府は税金ばかり上げているとの批判を受けており、庶民にとっては厳しい現実となっています。このような苦境に陥った庶民にとって、原因は政治家にあるとされています。実際、1998年頃には政治家が非正規雇用を導入したこともありました。そのため、40代の男性や女性が結婚や子育てに難航し、急速に少子高齢化が進んだとも言われています。
しかし、この問題に対する解決策はあります。政府は、教育や技術開発、産業の多様化など、様々な分野で積極的に対策を講じる必要があります。また、企業も、社会的責任を果たすために、雇用の拡大や労働環境の改善など、積極的な取り組みが求められています。これらの取り組みが、将来的にはこの問題を解決するための第一歩となることでしょう。 人材不足は、人が欲しくても雇えない状況です。コロナ禍もあって就職が少ないのは事実ですが、ゾンビ企業が多く非正規雇用を増やし、安く多く働かせることで問題が発生しています。政治家もこの問題に絡んでいるようです。給与や時給の上昇が企業側にとっても問題ですが、あまりにも上げれば企業が潰れ、税金の納め手が少なくなるため、政治家にとっても困難な問題になります。この問題には政治家が関係しているため、政治家を減らす努力をすることで解決できるのではないでしょうか。税金も減らし、氷河期世代にも働いて生活できる環境を整えることで、人材不足も給与も妥当なレベルになり、税金納める人も増えることで、国に負担を減らすことができるのではないでしょうか。
「大企業」出身の従業員であれば、「役員等」の求人が引く手あまたです。自社他社問わず、取締役を目指すべきです。たとえば、「三井住友銀行」の従業員は「東芝」の代表取締役（現在は退任）、また、「みずほ銀行」の従業員は「NHK」の会長、「イオン」の社外取締役、「東京海上日動」の従業員は「しなの鉄道」の代表取締役（現在は退任）に就任しています。そのほか、「大企業」出身者は「社外取締役」や「社外監査役」などにヘッドハンティングされ、多数就任しています。「大企業」勤務の従業員は、ぜひ「大企業の職歴」を武器にして、役員等を目指してほしいと思います。
今日、私たちは定年を迎えるまでに65歳まで働くことが当たり前になってしまいましたね。私が厚生年金に加入した頃、受給開始年齢は60歳でした。しかしながら、現在では、年金制度の改革により、受給開始年齢は段階的に引き上げられ、70歳になるまで待たなければならないかもしれません。このような状況下で、若い人たちは、より長いキャリアを持ち、より高齢化した社会で働く必要があるかもしれません。しかし、その一方で、医療技術の発展や健康への関心の高まりにより、より健康的でアクティブなライフスタイルを維持することができるようになっています。これにより、より長いキャリアを持つことができ、より多くの人生を楽しむことができるでしょう。
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