安踏がプーマを18億ドルで買収した背景と戦略を徹底解説

安踏（ANTA Sports）がプーマ（Puma）の株式29.06%を約18億ドル（15億ユーロ）で取得し、筆頭株主となることが2026年1月27日に発表されました。この買収は、中国最大のスポーツウェア企業が欧州の老舗ブランドを傘下に収める歴史的なディールであり、世界のスポーツ用品業界の勢力図を大きく塗り替える可能性を秘めています。安踏がこれほどの巨額投資に踏み切った背景には、グローバル市場での覇権獲得という明確な戦略と、業績不振に陥っていたプーマの「底値買い」という投資判断がありました。

本記事では、この18億ドル規模の大型買収がなぜ実現したのか、その背景と理由、そして安踏が描く今後の戦略について詳しく解説します。売り手であるフランスのピノー家が株式を手放した事情から、プーマが直面していた構造的な危機、さらには安踏のブランド再生能力まで、多角的な視点からこの取引の全貌を読み解いていきます。

安踏によるプーマ買収の概要と取引条件

安踏体育用品有限公司（ANTA Sports Products Limited）は、ドイツの上場企業であるプーマ（Puma SE）の株式29.06%を取得することで合意しました。取引総額は15億ユーロ、日本円にして約2,400億円、米ドル換算で約18億ドルという巨額に達します。この取引により、安踏はプーマの筆頭株主としての地位を確立することになります。

株式の売り手は、フランスのラグジュアリー・コングロマリットであるケリング（Kering）を支配するピノー家の資産管理会社アルテミス（Artémis）です。ケリングはグッチやサンローランなどの高級ブランドを傘下に持つ企業グループであり、プーマ株は長年にわたりピノー家の資産ポートフォリオの一部を構成していました。

今回の取引で特筆すべきは、安踏が提示した買収価格です。1株あたり35ユーロという取得価格は、発表前日のプーマ終値21.63ユーロに対して62%ものプレミアムを上乗せした金額となっています。支配権の移動を伴わないマイノリティ出資において、これほどの高いプレミアムが支払われることは業界では極めて異例とされています。

62%プレミアムの背景にある安踏の投資判断

安踏が市場価格を大幅に上回る価格を提示した背景には、複数の戦略的計算が働いています。

まず、この価格設定には「底値買い」の側面があります。プーマの株価は2024年から2025年にかけての業績不振により、過去12ヶ月間で約32%から50%近くも下落していました。安踏の丁世忠会長は「過去数ヶ月のプーマの株価は、ブランドの長期的な潜在能力を完全に反映していない」と声明で述べており、現在の市場評価がプーマの本質的価値を大幅に下回っているという確信を示しています。つまり、62%のプレミアムを支払ったとしても、長期的な視点では割安な投資であるという判断です。

次に、競合他社の排除という戦略的意図も見え隠れします。プーマの売却プロセスには、中国のライバル企業である李寧（Li-Ning）や、日本のアシックス、さらには中東のソブリン・ウェルス・ファンドなども関心を示していたと報じられています。安踏は圧倒的な高値を即座に提示することで、入札競争を未然に防ぎ、迅速に取引を成立させる戦略を採用したと考えられます。

さらに、29.06%という出資比率にも深い意味があります。ドイツの証券取引法では、株式の30%を超えて取得する場合、公開買付けの義務が発生します。安踏は「完全な買収を行う計画はない」と明言しており、30%未満に抑えることで、完全子会社化に必要な巨額の追加資金リスクを回避しつつ、実質的な拒否権と取締役会への影響力を行使できる筆頭株主の座を確保する巧妙な財務戦略を採っています。

全額内部留保での資金調達が示す安踏の財務力

今回の買収において特筆すべきもう一つのポイントは、15億ユーロという巨額の資金がすべて安踏の内部留保によって賄われるという点です。多くの企業がこれほどの規模の買収を行う際には、銀行からの借入や新株発行による市場からの資金調達に依存しますが、安踏にはその必要がありませんでした。

この事実は、安踏グループがいかに強固な財務体質と強力なキャッシュフロー創出力を持っているかを世界に知らしめるものです。後述するFILA中国事業の爆発的な収益性や、アメアスポーツの上場による含み益などが、この潤沢な資金力を支えています。借入に頼らない買収は、金利上昇局面においても財務リスクを抑制できるという点で、安踏の経営判断の堅実さを物語っています。

売り手アルテミスとピノー家がプーマ株を手放した理由

この取引を深く理解するためには、売り手であるピノー家の投資会社アルテミスが置かれていた状況を分析する必要があります。なぜ彼らは長年保有してきたプーマ株をこのタイミングで手放したのでしょうか。

ピノー家の中核資産であるラグジュアリー・グループのケリングは、主力ブランドであるグッチの深刻な不振に苦しんでいました。2025年上半期、ケリングの売上高は前年同期比16%減の76億ユーロに沈み、純利益に至っては46%減という厳しい数字を記録しました。特にグッチの売上は26%減少しており、クリエイティブな刷新が市場に受け入れられるまでの移行期間における痛みが、グループ全体の財務を圧迫していました。

この状況下で、親会社であるアルテミス自身のバランスシートにも警告灯が点灯していました。アルテミスは過去に、プーマ株を担保とする交換社債を発行し、5億ユーロを調達していましたが、この償還期限が2025年初頭に迫っていました。通常であれば、保有するプーマ株を債権者に引き渡すことで償還を済ませることができますが、プーマの株価が低迷し転換価格を下回っていたため、アルテミスは株式ではなく現金での償還を余儀なくされる状況に陥っていたのです。

ケリングは2018年にラグジュアリー専業企業への転換を目指し、プーマ株の大部分を株主に現物配当する形でスピンオフしていました。それ以来、アルテミスが保有する残りのプーマ株は「非戦略的資産」と位置づけられてきました。ラグジュアリービジネスとスポーツウェアビジネスは、サプライチェーンやマーケティングサイクル、顧客層が大きく異なります。ケリングがグッチの立て直しという本業の課題に集中するためには、もはやシナジーを生まないプーマ株を現金化し、財務の健全性を回復させることが急務でした。そこへ現れた安踏からの現金一括・高プレミアムのオファーは、ピノー家にとってまさに渡りに船の救済策だったといえます。

プーマが直面していた構造的危機とは

買収される側のプーマは、2024年から2025年にかけて複合的な危機の只中にありました。財務面、ブランド面、組織面のすべてにおいて深刻な課題を抱えていたのです。

財務面での崩壊として、2025年のプーマの業績は急激に悪化しました。第3四半期の売上高は通貨調整後で10.4%減少し、卸売チャネルに至っては15.4%ものマイナスを記録しました。さらに深刻なのは収益性で、粗利益率は45.2%へと260ベーシスポイントも低下しました。この結果、2025年通期ではEBIT（利払い・税引き前利益）が赤字に転落するという見通しが発表されています。

この崩壊の主因は、アーサー・ホールドCEOが断行した「戦略的リセット」にあります。プーマは長年、売上規模を追うあまり、ブランド価値を毀損するようなディスカウントや、低価格帯の量販店への過度な卸売りに依存していました。ホールドCEOはこの悪循環を断ち切るため、望ましくない卸売先との取引を停止し、市場に滞留していた過剰在庫を回収するという荒療治を行いました。これが短期的な売上の激減と、在庫評価損による利益の圧迫を招いたのです。

ブランド面での誤算として、期待されていた戦略商品「スピードキャット」の不振が挙げられます。アディダスが「サンバ」や「ガゼル」といったレトロスニーカーで世界的なブームを巻き起こし業績を回復させた成功体験を模倣し、プーマもF1ドライバー用シューズをルーツに持つアーカイブモデル「スピードキャット」を大々的にリバイバルさせました。K-POPスターであるBLACKPINKのロゼをアンバサダーに起用し大規模なマーケティングを展開しましたが、結果は期待外れに終わりました。消費者にはアディダスの二番煎じと映り、売上を牽引するほどのヒットには至らなかったのです。ホールドCEO自身も「ブランドの熱量が不足している」と認めざるを得ない状況でした。

組織面での混乱として、経営陣の相次ぐ交代がありました。2022年11月にCEOに就任したアルネ・フロイントは、わずか2年足らずで「戦略実行に関する見解の相違」を理由に解任されました。後任として招聘されたのが、アディダスでセールス部門のトップを務めていたアーサー・ホールドです。ホールドCEOは就任直後から900人規模のホワイトカラー職の削減を含むコスト効率化プログラムを発表し、組織のスリム化を図っています。しかし、度重なるリーダーシップの変更とリストラは社内の士気を低下させ、一貫した戦略の実行を妨げる要因となっていました。

安踏体育とは何者か：福建の小さな靴工場から世界第3位へ

安踏とは一体どのような企業なのでしょうか。日本ではまだ馴染みが薄いかもしれませんが、スポーツビジネスの世界ではもはや無視できない超巨大企業です。

1991年、福建省晋江市で丁世忠によって設立された安踏は、当初は海外ブランドのOEM（受託製造）を行う小さな靴工場に過ぎませんでした。しかし、丁会長の卓越したマーケティングセンスと大胆な経営判断により、自社ブランド「ANTA」を立ち上げ、中国の急速な経済成長の波に乗って急拡大しました。現在では時価総額で320億ドルを超え、ナイキ、アディダスに次ぐ世界第3位、あるいはアディダスに肉薄するポジションに位置しています。

安踏の成功の源泉は、「単一焦点、多ブランド、グローバル化」という明確な企業戦略にあります。単一焦点とは、スポーツウェアおよび用品というコアビジネスから逸脱せず、この領域での専門性を極めることを意味します。多ブランドとは、単一のブランドですべての顧客層をカバーするのではなく、異なる価格帯や異なるスポーツカテゴリー、異なるライフスタイルに対応した複数のブランドをポートフォリオとして保有し、市場を面的に制圧することです。グローバル化とは、中国市場での圧倒的な収益を原資に、海外の有力ブランドを買収し、世界市場へ打って出ることを指します。

安踏のブランド再生能力を証明したFILA中国事業の成功

安踏の「ブランド再生能力」を証明する最大の功績は、FILA（フィラ）の中国事業における大成功です。2009年、安踏は当時中国市場で赤字続きだったFILAの商標権と運営権を百麗国際から買収しました。当時の業界関係者の多くはこの買収に懐疑的でしたが、安踏はFILAを「スポーツ・ファッション」という独自のプレミアム・カテゴリーにリポジショニングしました。

ナイキやアディダスが機能性を重視する中で、FILAはデザイン性とファッション性を前面に押し出し、百貨店や高級モールへの出店を加速させました。また、従来の卸売りモデルを廃止し、直営店による運営に切り替えることで、ブランドイメージのコントロールと高収益化を実現しました。

その結果、FILAの売上は爆発的に成長し、2023年には売上高266億元（約37億ドル）を超え、安踏グループ全体の利益の約40%を稼ぎ出すドル箱へと変貌しました。この「死にかけたブランドを、中国市場の力と適切なポジショニングで蘇らせる」という成功体験こそが、今回のプーマ買収の自信の根拠となっています。

アメアスポーツ買収で証明されたグローバル経営能力

2019年、安踏はさらに大きな賭けに出ました。サロモン、アークテリクス、ウイルソン、アトミックといった世界的なプレミアム・ブランドを擁するフィンランドのアメアスポーツを、コンソーシアム全体で約52億ドルで買収したのです。

ここでも安踏は、各ブランドの欧州における自律性を尊重しつつ、中国市場におけるサプライチェーンと販売網を提供しました。特にアークテリクスは、中国の富裕層の間で「ステータスシンボル」としての地位を確立し、爆発的なヒットとなりました。アメアスポーツは2024年にニューヨーク証券取引所への再上場を果たし、安踏のグローバル経営能力を世界に証明しました。

なぜ安踏はプーマを選んだのか：ポートフォリオの最後のピース

安踏にとって、プーマへの出資は既存のブランドポートフォリオに残された「最後の空白」を埋めるための戦略的必然でした。現在の安踏グループのブランド構成を見ると、その意図が明確になります。

ブランド	ポジショニング	特徴
ANTA	マスマーケット向け	機能性重視、バリュープライス
FILA	プレミアム・スポーツファッション	女性層に強み
Descente / Kolon Sport	ハイエンド・スキー、アウトドア	ニッチ・プレミアム
Arc’teryx, Salomon	超高機能アウトドア	トレイルランニング、富裕層向け

このラインナップにおいて欠けているピースは、「グローバルに高い認知度を持ち、ライフスタイルとパフォーマンスの中間に位置し、若者文化やストリートカルチャーに強いメガブランド」です。プーマはまさにこのポジションに合致します。サッカーやモータースポーツ、陸上競技における深い歴史と、リアーナやA$AP Rockyとのコラボレーションに見られるファッション性の融合は、安踏の既存ブランドにはない要素なのです。

中国市場でのプーマ再生シナリオ

プーマにとって、中国市場はアキレス腱となっていました。2025年、プーマの中国およびアジア太平洋地域の売上は低迷し、特にグレーターチャイナでの卸売事業は大幅な縮小を余儀なくされました。中国のデジタルエコシステムや、急速に変化する若者の嗜好に対応できていなかったことが原因です。

安踏は、中国全土に1万店舗近い小売ネットワークを持ち、サプライチェーンから物流、Eコマース運営に至るまで、中国市場を攻略するための最強のプラットフォームを持っています。安踏がプーマの筆頭株主となることで、将来的にはFILAやデサントと同様に、プーマの中国事業をジョイントベンチャー化したり、オペレーションの支援を行ったりする可能性が高いと見られています。

シティグループのアナリストは、「ブランディング、サプライチェーン、流通などの分野でのシナジーにより、プーマの中国事業には大きなアップサイドがある」と指摘しています。安踏のノウハウが適用されれば、プーマは中国市場で再び二桁成長の軌道に乗る可能性があります。

サプライチェーン統合による効率化の可能性

製造面においても大きなシナジーが期待できます。安踏とプーマは共に、中国やベトナムなどのアジア地域に主要な生産拠点を依存しています。両社が調達力を合わせることで、原材料の共同購入によるコスト削減や、工場ラインの最適化が可能になります。特に、米国による関税リスクが高まる中、生産拠点の柔軟な再配置やコスト管理能力の強化は、両社にとって重要な経営課題となっています。

中国スポーツウェア市場における勢力図の変化

この買収は、中国国内および世界のスポーツウェア市場における競争環境を劇的に変化させます。中国のスポーツウェア市場は長らくナイキとアディダスの牙城でしたが、近年は安踏と李寧という国内2強が猛烈な勢いでシェアを奪っています。2024年時点で、安踏グループ全体の中国国内売上はすでにナイキを上回り、市場リーダーの地位を確固たるものにしつつあります。

2024年の中国市場シェアを見ると、安踏が約23%、ナイキが20.7%、アディダスが8.7%、李寧が9.4%となっています。ここにプーマが安踏陣営に加わることで、安踏グループの支配力は圧倒的なものとなります。アディダスやナイキにとって、中国市場での復権はますます困難な道のりとなるでしょう。

新興勢力HokaやOnとの競争激化

一方で、市場にはHokaやOnといった新興のランニングシューズブランドが急成長しており、パフォーマンス領域での競争は激化しています。これらのブランドは、厚底クッションや独自のクラウドテック技術を武器に、ランナーやファッショニスタの支持を集めています。

プーマは「Nitro」フォーム技術で対抗していますが、市場シェアは5%未満に留まり苦戦しています。安踏の傘下に入ることで、プーマは短期的な利益追求の圧力から解放され、研究開発やマーケティングに長期的な投資を行う体力を得ることができます。これは新興勢力に対抗するために不可欠な要素です。

ゴープコアと国潮トレンドへの対応

中国市場では、「ゴープコア」と呼ばれるアウトドアウェアを街着として着るトレンドが定着しています。安踏傘下のアークテリクスやサロモンはこのトレンドの中心にいます。一方でプーマはこのトレンドに乗り遅れていました。安踏のマーケティング・ノウハウを活用することで、プーマが持つトレイルランニングやモータースポーツの要素を、現代的なファッショントレンドに合わせて再解釈し、中国の若者にアピールするチャンスが生まれます。

買収に伴うリスクと課題

もちろん、この巨大なディールにはリスクも潜んでいます。

ガバナンスと文化の衝突という観点では、安踏はプーマの筆頭株主になりますが、完全買収ではありません。プーマはドイツの上場企業として独立性を維持します。安踏は監査役会への代表派遣を求めていますが、ドイツ型の労使協調経営の中で、中国企業の意向がどこまでスムーズに反映されるかは未知数です。過去に中国企業が欧州企業を買収した際、経営方針や企業文化の違いから摩擦が生じ、人材流出やブランド価値の毀損を招いた事例は少なくありません。安踏がアメアスポーツで行ったように「現地経営陣に任せる」スタイルを貫けるかが、成否の分かれ目となります。

地政学リスクも無視できません。世界的な地政学的緊張が高まる中、「中国資本が入ったブランド」と見なされることが、欧米市場、特に北米でネガティブな影響を与えるリスクがあります。米国は新疆ウイグル自治区関連の問題や通商摩擦により、中国企業に対する監視を強めています。プーマが「安踏傘下」となったことで、米国市場での展開において政治的な逆風を受ける可能性は否定できません。

経営資源の分散という懸念もあります。安踏は現在、アメアスポーツのグローバル展開、自社ブランド「ANTA」の海外進出、そして主力のFILAの成長維持という、極めて重い課題を同時に抱えています。ここにプーマの再建という難題が加わることで、経営陣のリソースが分散し、グループ全体のパフォーマンスが低下する懸念があります。ジェフリーズのアナリストも、経営資源の希薄化をリスク要因として挙げています。

安踏によるプーマ買収が示す業界の新秩序

安踏体育によるプーマ株式の取得は、単なる投資案件ではなく、グローバル・スポーツウェア業界における覇権交代を告げる象徴的なイベントです。

安踏にとって、これは「世界のANTA」への進化を決定づけるラストピースとなります。マスからラグジュアリー、アウトドアからストリートまで、あらゆるセグメントを網羅する最強のブランドポートフォリオが完成します。プーマにとって、これは苦境からの脱出のための命綱です。中国市場という成長エンジンへのアクセスと、長期的な視点を持つ安定株主を得ることで、ナイキやアディダス、そして新興勢力に対抗するための基盤を再構築できます。

市場にとって、これは「ナイキ・アディダス2強時代」の終焉と、「ナイキ・アディダス・安踏3極時代」の到来を意味します。かつてのアディダスとプーマの「ダスラー兄弟の争い」は、今や国境を越え、資本の論理と市場の支配権を巡る、より壮大で複雑なグローバル戦争へと進化しました。2026年以降、安踏とプーマの連合軍がどのようなシナジーを生み出し、消費者にどのような新しい価値を提供できるのか。その成否は、今後のスポーツビジネスの教科書に新たな章として刻まれることになるでしょう。