金とプラチナは、いずれも貴金属投資の代表格でありながら、価格形成メカニズムや投資特性において大きく異なる資産です。金は「有事の安全資産」として中央銀行や投資家の需要に支えられ、2026年初頭には1オンス5,300ドルを突破しました。一方プラチナは「産業の貴金属」として自動車触媒や水素関連の需要に左右され、金との価格差は拡大傾向にあります。
この記事では、金とプラチナの希少性や供給構造の違い、需要の内訳、1990年代から2026年に至る価格推移の歴史、そして日本国内での具体的な投資手法と税制まで、投資判断に必要な情報を網羅的に解説します。貴金属投資を検討している方が、自身の投資目的に合った選択をするための指針となる内容です。
金とプラチナの希少性と物質的特性の違い
金とプラチナの投資価値を理解するうえで、まず押さえておきたいのが物理的な希少性の違いです。プラチナは金よりもはるかに希少な金属ですが、それが必ずしも価格の優位性に直結するわけではありません。
人類がこれまでに採掘した金の総量は約20万トン程度と推計されており、これはオリンピック公式プール約4杯分に相当します。年間生産量は約3,000トンから3,600トン前後で推移しており、世界各地で比較的広範囲に採掘が行われています。
対してプラチナの有史以来の総生産量は金の約30分の1以下にとどまり、年間の鉱山生産量も約170トンから200トン前後と、金の約20分の1から30分の1程度に過ぎません。この圧倒的な物理的希少性は、かつてプラチナが金よりも高値で取引されていた主因でした。しかし同時に、市場規模が小さいために投機的な資金流入によって価格が乱高下しやすい、つまりボラティリティが高いという特性にもつながっています。
採掘コストと供給の硬直性が価格に与える影響
採掘プロセスの違いも投資判断において重要な要素です。金は露天掘りが可能な鉱床も多く存在しますが、プラチナは南アフリカのブッシュベルト複合岩体に代表されるように、地下数千メートルの深さに存在する細長い鉱脈から採掘されることが多いです。
深部採掘には地熱による高温環境への対応として冷却システムが必要となり、立坑の維持や作業員の安全確保にも莫大なコストがかかります。そのため、プラチナの限界生産コストは金よりも高くなりがちで、価格が下落しても生産調整が難しく、逆に価格が上昇しても急激な増産が困難です。この供給の硬直性が、需給バランスの不均衡を長期化させる構造的な要因となっています。
供給構造に見る金とプラチナの決定的な違い
金とプラチナの投資リスクを比較するうえで、供給源の地理的分散度の違いは極めて重要なポイントです。結論として、金は供給が世界中に分散しているのに対し、プラチナは南アフリカ一国に極端に依存しており、この構造の違いが投資リスクに大きな差を生んでいます。
金の供給はグローバルに分散
金の生産国は世界中に広がっており、特定の一国への依存度が比較的低い点が特徴です。2024年のデータでは、世界最大の産金国である中国の生産量が約380.2トンで世界シェアの約10%程度、次いでロシアが330.0トン、オーストラリアが284.0トン、カナダが202.1トン、アメリカが158.0トンと続いています。
かつて圧倒的なシェアを誇った南アフリカは、鉱山の老朽化と深度化により生産量を減らし、ガーナやマリ、インドネシアなどの新興産金国と同等の水準にまで低下しました。このように供給源が多極化しているため、特定の国で政変や自然災害が発生しても、世界全体の供給が致命的な打撃を受けるリスクは分散されています。さらに金は地上在庫として宝飾品や延べ棒が豊富に存在し、価格上昇時にはリサイクルとして市場に還流するため、供給不足が価格暴騰に直結しにくい構造となっています。
プラチナは南アフリカへの極端な一極集中
プラチナの供給構造は対照的に脆弱です。世界のプラチナ鉱山生産の約70%から73%が南アフリカ一国に集中しており、次いでロシアが約10%から12%、ジンバブエが約8%、残りを北米などが占めるという寡占的な構造になっています。
この南アフリカ一極集中はプラチナ投資における最大のリスク要因です。南アフリカの鉱山業界は、国営電力会社エスコムの電力危機と労働争議という二つの構造的問題に長年直面しています。
エスコムは老朽化した石炭火力発電所のトラブルや経営難により恒常的な電力不足に陥っており、計画停電（ロードシェディングとは、電力の需要が供給を上回る際に実施される計画的な停電措置のことです）が実施されると、深部採掘を行うプラチナ鉱山は換気や冷却システムが停止するため操業が止まります。2024年から2025年にかけてはエスコムの発電所メンテナンス改善により100日以上の連続安定供給期間を達成するなど改善の兆しも見られましたが、インフラの老朽化リスクは依然として高い状況です。鉱山会社は自家発電設備の導入を進めていますが、コスト増は避けられません。
労働争議についても、南アフリカの鉱山労働者が組織する強力な労働組合による大規模ストライキが数年おきに発生しており、過去には5ヶ月に及ぶ長期ストライキで世界のプラチナ供給が大幅に減少した事例もありました。高い失業率や貧困といった社会問題も、労働力の安定確保に対するリスク要因として存在しています。
ロシア要因とリサイクル供給の限界
世界第2位の供給国ロシアからの供給も地政学的な不確実性に晒されています。ロシア産プラチナの多くはニッケル鉱山の副産物として生産されており、ウクライナ情勢に伴う西側諸国の制裁や物流網の分断がロシア産プラチナの市場流入を阻害する要因となっています。2024年から2025年にかけては制裁リスクを回避するための在庫移動やロンドン市場での現物不足感の強まりが観測されました。
リサイクル供給についても、自動車触媒からの回収が主体であるため新車の販売動向やスクラップ車の発生量に依存しており、鉱山生産の減少を即座に補完できるほどの弾力性はありません。近年は中古車価格の高騰により廃車サイクルが長期化しており、リサイクル材の回収が伸び悩む傾向も見られます。
金とプラチナの需要構造の違いと景気感応度の比較
金とプラチナは需要の内訳においても全く異なるプロファイルを持っています。金が「投資・宝飾」主導であるのに対し、プラチナは「産業」主導であり、この違いが景気変動に対する価格反応の違いを生み出しています。
中央銀行の大規模購入に支えられる金の需要
金の需要は宝飾品、投資（地金・コイン・ETF）、中央銀行による保有、テクノロジーの4本柱で構成されています。2020年代に入って金市場の最大のトピックとなっているのが、各国中央銀行による金準備の大規模な積み増しです。2024年の購入量は1,092トン、2025年も863トンと歴史的に極めて高い水準が続きました。中国、ポーランド、トルコ、インドなどの中央銀行が特に積極的な買い手となっています。
この背景には、米ドルへの過度な依存を減らす「脱ドル化」の動きや、外貨準備の凍結リスクへの備え、そしてインフレヘッジとしての実物資産選好があります。中央銀行は「価格が下がれば買う」という強力な実需部隊として機能しており、金価格の下値を切り上げる役割を果たしています。2025年の調査では43%の中央銀行が今後1年以内に金保有を増やす意向を示しており、このトレンドは当面継続する見通しです。
宝飾品需要は依然として大きな割合を占めますが、価格弾力性が高いことが特徴です。金価格が急騰するとインドや中国などの主要市場で買い控えが起こる傾向があり、2025年の記録的な価格高騰局面では宝飾品需要の数量ベースでの減少が確認されました。ただし金額ベースでは堅調を維持しています。一方、ETFや地金などの投資需要は価格上昇局面で加速する傾向があり、2025年にはETFへの資金流入が801トンに達し、価格上昇の大きなドライバーとなりました。
自動車産業の変遷と水素が鍵を握るプラチナの需要
プラチナの需要内訳は自動車触媒用が約34%、化学・ガラスなどの産業用が約29%、宝飾用が約24%、投資用が約13%となっています。金と比べて産業用途の比率が圧倒的に高く、世界経済の景況感に敏感に反応する景気敏感商品としての性格が強いです。
プラチナ最大の用途である自動車排ガス浄化触媒は、2015年のフォルクスワーゲン不正問題以降に欧州を中心としたディーゼル車シェアの急落（約50%から17%程度へ）の影響を大きく受けました。しかし近年では、ガソリン車用触媒として主に使用されていたパラジウムの価格高騰を受けて、より安価なプラチナへの代替（サブスティチューション）が加速しています。また、電気自動車への完全移行が叫ばれる一方で、現実解としてハイブリッド車の需要が堅調に推移しており、内燃機関を搭載する車両の生産が続く限りプラチナの底堅い需要は維持される見通しです。
プラチナ市場の長期展望を一変させる可能性を秘めているのが水素エネルギーです。プラチナは水の電気分解装置でグリーン水素を製造する際、および燃料電池車が水素から電気を取り出す際の触媒として高い効率と耐久性を発揮します。ワールド・プラチナ・インベストメント・カウンシル（WPIC）等の予測では、水素関連のプラチナ需要は2030年までに年間約90万オンス（約28トン）に達し、全需要の11%以上を占める重要な柱に成長すると見込まれています。特に大型トラックやバス、船舶などの重量輸送分野ではバッテリー重量が課題となる電気自動車よりも燃料電池車が有利とされ、これらの車両は乗用車よりも多くのプラチナを使用するため需要インパクトが大きいと期待されています。
ただし、トヨタの燃料電池車「ミライ」の販売台数がインフラ不足により苦戦している現状もあり、水素社会の到来スピードについては慎重な見方も必要です。それでも長期的には脱炭素の切り札として、2040年には需要の35%を占める可能性があるとの予測もあり、投資家にとって最大の成長期待要因となっています。
金とプラチナの価格推移を歴史的に比較する
金とプラチナの価格関係は、時代ごとの経済環境や産業構造の変化を映し出す鏡です。両者の価格推移を振り返ると、2008年のリーマンショックを境に明暗が分かれ、現在に至るまで金優位の構造が続いていることがわかります。
1990年代から2000年代前半はプラチナが金を上回る時代
歴史的に見ると、プラチナは金よりも高価な貴金属でした。1990年代から2000年代にかけては、自動車産業の発展や宝飾品としての人気、供給の希少性を背景に、プラチナ価格が金価格を大きく上回って推移していました。2000年にはプラチナの平均価格が前年比約40%上昇して544ドルに達するなど、好景気を背景にした産業需要が価格を牽引しました。
2008年リーマンショックで金とプラチナの明暗が分かれた
2008年は貴金属市場にとって激動の年でした。年前半には資源バブルの波に乗り、プラチナ価格が一時1オンスあたり2,200ドルを超える史上最高値を記録しました。しかしリーマンショックによる世界金融危機が発生すると、自動車需要の蒸発懸念からプラチナ価格は大暴落し、年間で40%以上の下落を記録しました。
一方、金も一時的に下落したものの、金融システムへの不安から安全資産としての需要が急増し回復は早かったのです。この時期から「有事の金」と「景気のプラチナ」という性格の違いが鮮明になりました。
2011年以降の逆転現象と2020年代の価格推移の大乖離
2011年には金価格が欧州債務危機を背景に当時の最高値（約1,900ドル）を更新し、金がプラチナを上回る「逆転現象」が頻繁に観測されるようになりました。2015年のディーゼル・スキャンダルによりプラチナの将来需要への悲観論が広がったことで、この逆転は常態化し、金とプラチナの価格差（スプレッド）は拡大の一途を辿りました。
2020年のコロナ禍以降、金は歴史的な上昇相場に突入しました。パンデミックによる大規模金融緩和、それに続くインフレ、ウクライナ侵攻や中東情勢の緊迫化、中央銀行の買い支えが重なり、2024年から2025年にかけて連日のように最高値を更新しました。2025年には需要が5,000トンを超え、2026年初頭には一時5,300ドルを突破するというかつてない水準に達しています。
対するプラチナは供給不足（デフィシットとは、供給量が需要量を下回る状態のことです）が続いているにもかかわらず、価格の上値は重い展開が続いています。2025年から2026年初頭にかけて一時的に価格が上昇する局面もありましたが、2026年2月には3日間で30%以上急落するなど、高いボラティリティに翻弄されています。しかしWPICなどの分析機関は、2023年から続く供給不足が在庫を枯渇させつつあり、ファンダメンタルズ的には価格上昇の圧力が蓄積されていると分析しています。
以下の表で金とプラチナの主な投資特性を比較します。
| 比較項目 | 金（ゴールド） | プラチナ（白金） |
|---|---|---|
| 主な需要 | 投資・宝飾・中央銀行 | 自動車触媒・産業用途 |
| 供給の分散度 | 世界各地に分散 | 南アフリカに約70%集中 |
| 景気感応度 | 低い（逆相関の傾向） | 高い（景気敏感） |
| ボラティリティ | 相対的に低い | 相対的に高い |
| 年間鉱山生産量 | 約3,000〜3,600トン | 約170〜200トン |
| 2026年初頭の価格水準 | 5,300ドル超（史上最高値圏） | 金を大きく下回る水準 |
| 投資の位置づけ | 守りのコア資産 | 攻めのサテライト資産 |
日本国内での金・プラチナ投資の方法と税制の違い
日本の投資家が金やプラチナに投資する方法は大きく分けて、現物取引、純金・純プラチナ積立、ETFの3つがあります。それぞれにメリットとデメリットがあり、投資金額や目的に応じた選択が重要です。
現物取引（地金・コイン）の特徴とコスト
田中貴金属工業や三菱マテリアルなどの地金商で現物の延べ棒やコインを購入する方法です。実物を所有する満足感と、証券会社の破綻などのシステムリスクから隔絶されることがメリットとなります。一方で保管リスク（盗難・紛失）と高い取引コストがデメリットです。2026年2月時点の田中貴金属の例では、金のスプレッド（売値と買値の差）は1グラムあたり約246円、プラチナは約285円となっています。また、500g未満の地金購入には別途バーチャージ（手数料）がかかるため、少額投資には不向きです。
純金・純プラチナ積立のメリットと投資手法
ネット証券や地金商が提供する積立サービスで、毎月一定額を自動で購入する方法です。ドルコスト平均法により価格変動リスクを平準化できるため、ボラティリティの高いプラチナ投資には特に有効な手法です。少額から始められ保管の手間もありません。
購入手数料は証券会社により1.5%から2.0%程度で、ネット証券の一部ではさらに低廉化が進んでいます。クレジットカード積立を利用することでポイント還元を受けられる場合もあり、実質的なリターンの向上につなげることも可能です。
ETF（上場投資信託）を活用した投資の特徴
ETFは証券取引所に上場しており、株式と同じようにリアルタイムで売買できるのが最大の利点です。国内ETFの代表格としては「純金上場信託（1540）」や「純プラチナ上場信託（1541）」があり、通称「金の果実」シリーズとして知られています。これらは国内の倉庫に現物の裏付けを持ち、一定口数以上で現物との交換（転換）が可能です。
信託報酬は金ETF（1540）が年率約0.44%、プラチナETF（1541）が年率約0.55%と低コストで運用できます。ただし市場価格と基準価額（NAV）の乖離が発生することがあり、特に市場急変時には本来の価値よりも割高または割安で取引されるリスクがあるため、取引所が公表するNAVを確認することが推奨されます。
投資手法による税制の違いを比較する
利益が出た際の税金の取り扱いは投資手法によって異なります。以下の表で主要な違いを整理します。
| 投資手法 | 所得区分 | 税率 | 特別控除 | 長期保有優遇 |
|---|---|---|---|---|
| 現物・積立売却 | 譲渡所得（総合課税） | 累進税率 | 年間50万円 | 5年超で課税所得が半額 |
| ETF売買 | 譲渡所得（申告分離課税） | 一律20.315% | なし | なし |
現物や積立で購入した地金の売却益は譲渡所得として総合課税の対象となりますが、年間50万円の特別控除があります。さらに保有期間が5年を超えると課税対象所得が半分になる長期保有優遇措置が適用されるため、長期投資を前提とする場合は大きな節税効果が期待できます。具体的には、短期譲渡（5年以下）の場合は「売却益マイナス50万円」が課税対象所得となり、長期譲渡（5年超）の場合は「売却益マイナス50万円の2分の1」が課税対象所得となります。給与所得などと合算して税率が決まるため、高所得者ほど累進課税の影響を受けます。
ETFの売買益は株式投資と同様に申告分離課税で税率は一律20.315%です。特定口座（源泉徴収あり）を利用すれば確定申告が不要で、他の株式や投資信託の損失と損益通算ができる点がメリットです。ただし、現物のような50万円の特別控除や長期保有による課税所得の半減措置はありません。
なお、一部の金投資口座やCFD（差金決済取引）での利益については、商品設計によって課税区分が異なるケースがあります。現物の裏付けがない取引は総合課税の雑所得となる場合もあるため、利用する金融商品の税制上の取り扱いを事前に確認することが大切です。
2030年に向けた金とプラチナの投資戦略と将来展望
金とプラチナそれぞれの将来シナリオを踏まえると、両者の異なる特性を活かしたポートフォリオ構築が有効です。
金の将来シナリオと投資における位置づけ
金価格は短期的には米国の金利動向やドルの強弱に左右されるものの、長期的には中央銀行の買いという構造的な支えが続く見通しです。米国債の信認揺らぎや地政学的リスクの常態化は、無国籍通貨としての金の価値をさらに強固にすると考えられます。ただし、価格高騰による宝飾品需要の減退やリサイクル供給の増加が上値を抑える可能性も考慮する必要があります。
投資戦略としては、資産保全の「守り」のコア資産としてポートフォリオの5%から10%程度を長期保有するのが王道とされています。インフレや金融不安から資産を守りたいという目的を持つ投資家にとって、金は最も信頼性の高い選択肢です。
プラチナの将来シナリオと供給不足がもたらす投資機会
プラチナ市場は2025年から2028年にかけて構造的な供給不足（デフィシット）が続くと予測されています。WPICの予測では2025年だけで692キロオンスから966キロオンスの不足が見込まれています。地上在庫が枯渇していく中で南アフリカの供給制約が解消されなければ、価格調整メカニズムが働き価格が上昇する可能性があります。
さらに2030年に向けて水素経済の本格化が「第2の需要の柱」として確立するかどうかが注目されます。現状のEVシフトの減速とハイブリッド車の復権はプラチナにとって追い風です。投資戦略としては、現在の割安感（金との価格差）と将来の成長ポテンシャル（水素経済）に着目した「攻め」のサテライト資産として位置づけるのが有効です。ただし、ボラティリティの高さには十分な警戒が必要であり、積立投資で時間を分散させることがリスク管理の基本となります。
投資目的に応じた金とプラチナの使い分け
金とプラチナは似て非なる資産です。金は「不変の価値」を守る盾であり、プラチナは「産業の未来」に賭ける矛と言えます。インフレから資産を守りたいのか、それとも産業の成長に伴うキャピタルゲインを狙いたいのか、自身の資産形成の目的を明確にすることが第一歩です。それぞれの特性とリスクを正しく理解したうえで、ポートフォリオに組み入れることが大切です。2030年の世界がどのようなエネルギー構造や金融秩序になっているか、その答えの一部はこれら貴金属の市場動向に表れてくるでしょう。
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